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新型コロナウイルス感染拡大をうけ、メジャーリーグとマイナーリーグはともに3月に中断した。マイナーリーグはついに2020年シーズンを再開することはできなかった。6月30日（日本時間7月1日）、マイナーリーグのシーズン中止が正式に発表された。
マイナーリーグ経営側の視点からすると、シーズン中止の影響は長年に渡って続くと見られている。
6月30日（同7月1日）、マイナーリーグ機構（MiLB）の社長兼最高経営責任者であるパット・オコナー氏は、さらなる財政支援が行わなければ、現在MLBと提携契約を結んでいるマイナー球団のうち半数以上が倒産か廃業の危機に陥ると、報道陣に語った。オコナー氏は最悪の状況を意味する"dire straits"という言葉で現在の状況を表現した。
野球専門誌『ベースボール・アメリカ』の主筆記者JJ クーパー氏によれば、オコナー氏は「これは大災害と同じです。短期的にも長期的にも経営が成り立たなくなっている球団は数多くあります。この状況は2022年、2023年になっても続いていくことは明らかです。あるいはもっと長くなるかもしれません」と言った。
シーズンが中断されて以来、いくつかのマイナー球団は新型コロナウイルス危機対策として中小企業向けローンを受けている。だが、この業界全体が試合をしない限りは収入が発生しない形態になっている。マイナー球団の主な収入源はチケット販売、球場での飲食及び物品販売、そしてスポンサー料だ。この収入をもって提携するメジャー球団が負担しないマイナー球団運営費がまかなわれる。マイナー球団は野球以外のイベントを行って、その不足分を補う。
メジャーリーグ機構（MLB）とマイナーリーグ機構（MiLB）の間で結ばれている協定（Professional Baseball Agreement, 以下PBA）は今年の9月に失効する。PBAの見直しに関する交渉のなかで、両者間での費用の分担は議題の中心であり続けている。MLBは提携契約を結ぶマイナー球団の数を現在の160から2021年には120に減らすことを求めている。削減の対象になる球団の多くはショート・シーズン1Aやルーキーリーグといった低い階層に属している。
MLBは提携契約を失う球団の救済措置としてドリーム・リーグ("dream league")と称する新リーグを設立する考えを示している。だがオコナー氏はあくまで現状維持を求めてきた。『スポーツ・ビジネス・グループ』のエリック・フィッシャー氏によれば、6月30日（同7月1日）、オコナー氏は「新型コロナウイルス感染拡大のために交渉はほぼ止まったも同然の状態であるが、なんらかの削減案には同意せざるを得ないだろう」と述べた。
（翻訳：角谷剛）
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